独立行政法人 国立病院機構 大阪医療センター
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ごあいさつ
 
 ごあいさつ 
 過去20年来がんは日本人の死亡原因の第1位であり、疾病対策上の最重要課題として対策が進められてきました。国立病院が担うべき医療である「政策医療」において、がんはその代表的な疾患であるといえます。国立病院機構ががん診療を担当する利点として、営利を追求しない公平な立場による医療が行うことが出来る、全国の国立病院ネットワークにより行われる共同臨床研究によって先駆的治療の開発や標準治療が確立されること、教育研修病院として優れた人材が確保され専門性の高い治療が可能であること、などがあげられます。平成16年より国立病院は独立行政法人国立病院機構となりましたが、その役割は変わることなく、より効率的で合理的な仕組みを作り上げて目的を達成することであります。
 がん政策医療ネットワークとして、国立がんセンターを頂点とし、各地域にそれぞれひとつの基幹医療施設が認定されました。また、各基幹医療施設の基には各地域の専門医療施設群が認定されました。このような計画的なネットワークを構築することにより、診療、臨床研究、教育研修、情報発信の各分野において計画に基づいた医療を行い、がん医療の最終目的である、がんの治癒率の向上、がん患者の苦痛の軽減およびがんの発生頻度の減少に役立てようとするものです。また、ネットワークを利用して臨床共同研究を推進する事により、先進医療や標準治療を開発確立し、国民の利益に貢献する事が目的であります。
 国立病院大阪医療センターは近畿地区の基幹医療施設であり、数多くのがん患者様の治療を行ってきました。入院患者の約35%、外科手術症例の約85%をがんの患者様が占めています。「より多くの患者により安くよい医療を」のモットーにより可能な限り患者様に身体的、精神的および経済的負担をかけないことを目標に置いてきました。一方、2000年からは全国がん・成人病センター協議会に加盟し、院内がん登録システムを稼働させました。平成17年度からは、がんセンターとしての組織診療体制が確立され、統括診療部のなかには、集学治療部門、病理診断部門、放射線治療部門、に加えてがん薬物療法委員会(外来化学療法室を含む)、がんサポートチーム、栄養管理部門(NST)、など横断的組織機構が設立されました。また、情報管理部が併設され、臨床共同研究および医療情報(院内がん登録、など)の管理を行うことになりました。
当施設での以下のような基本理念のもとにがん診療にあたっております。
 当院は高度総合医療施設であり、がん専門施設としてほとんどの癌腫に対し専門性の高い治療が可能であることに加えて、他の多くの疾患に対する専門治療が可能です。そのため、各種の合併症を有する方など幅広い患者様に対応可能であり、他のがん専門センターにない特徴があります。がん治療としては、外科治療に加えて放射線療法や薬物治療を含めた集学的治療が可能です。また、教育研修病院として卒前、卒後教育を担当して臨床医学教育を推進し、将来の人材育成に貢献しています。
 臨床研究および共同研究を積極的に行い、根拠のある治療の確立を目指しています。また、確立された標準治療の実践と普及に努めています。公平で客観的な立場から新薬や市販後の薬剤、および従来からのがん治療法の評価を行うことを任務としていています。豊富な症例を基礎に、論文発表や学会報告、講演活動を行い、国の内外への情報の発信もつねに心掛けています。基礎研究と連携し、新規治療や新規診断法の開発およびがんの予防と制御について研究しています。さらに、高度先進医療の実践と緩和医療の普及に努めています。


国立大阪医療センター がんセンター長 辻仲利政(平成17年8月記)











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